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就活での英語2015.03.06

今日(2月25日)から、国公立大の2次試験が始まりましたが、景気回復の影響を受けて、首都圏の国立大では、これまで「就職に有利」とされる人気が高かった理科系学部から文系志願者が増えているそうです。

そんな中「英語ができないと一流企業に入れないの?」というタイトルの記事が目にとまりました。

実際、語学力がある人材を欲しいと企業の人事は言っています。では、英語ができる学生と英語ができない学生は、就職活動の結果において大きな違いが出るのでしょうか。結論としては、当然英語力の分はプラス評価として加味されますが、そこまで極端な違いは出ません。これまでの多くの学生を見てきましたが、英語力と人間性を比較すると、確実に「人間性>英語力」で企業は評価しています。

英語教育を生業にしている私が言うのも変ですが、この「人間性>英語力」は全くその通りだと思います。いくら英語ができても、人間的に失格な人は企業のみならず、社会の中で歓迎されません。

また、就職で「体育会系」を売りにするのはやめた方がいい」という記事も興味深い内容でした。

人材会社のラッセル・レイノルズが「グローバル化時代に求められる人材とは?」
で提唱している6つのポイント「1」グローバル英語力、2」セルフ・スターター、3」柔軟性、4」異文化の相手に対するコミュニケーション能力、5」スペシャリスト、6」事業構想力」のうち、セルフスターターとは、自ら高い目標を設定してアクションを始める能力であり、状況に応じて対応できる柔軟性とは、同じ事をやり続けるということの対極であるとのことです。

「礼儀正しさ」「上意下達」や「強い精神力」といった「体育会系」の特徴と全く違う要素が求められているので、「体育会系」であることを売りにするのはやめた方がいいと筆者は書いていました。

また、「学生時代に(体育会以外の)別の活動も積極的に行い、上に挙げた6つのポイントについても訴求できるような経験を積む事が理想」とありますが、私も同感で、学生時代には短期でもいいので海外旅行あるいは留学と、インターンを経験することは就職活動、およびその後の社会人生活に大きなプラスとなると思います。

もう一つ、安倍晋三首相が主導する「教育改革」で大きな影響力を持つ経済界がどのような人材や能力を求めているのかという記事には、大きな安堵感を感じました。

経済同友会が2014(平成26)年11月に出した「学習指導要領改訂に向けた意見」の中で、必要な教育として挙げているのは、「自らの考えや意思を日本語で明確に伝える教育」「グローバル化に対応した教育」「社会の一員としての自覚や職業観の醸成を促す教育」で、学力や英語力をもとにした論理的思考力・コミュニケーション能力・課題発見能力などを身に付けた人材を求めているといえると、教育ジャーナリストの斎藤剛史氏は語っています。

基礎学力には、国語力が必須ですし、「論理的思考力・コミュニケーション能力・課題発見能力」を養うには、母国語でしっかり考え、コミュニケーションを円滑に行え、何が問題なのかを判断する力が必要なわけです。「英語さえできれば・・・」という考えで、グローバルな人材になるには英語!という風潮が強くなってきていましたが、「自らの考えや意思を日本語で明確に伝える教育」に軸足を置いて、まず日本語で考えや意志をきっちりと伝える訓練をしていくことの重要性が認識されたのは喜ばしいことだと思います。

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